会計ソフト比較表(2008年版)

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会計ソフト比較表(2015年版)

この表で表せるのは、あくまで「YES」か「NO」か、「○」か「×」かの目安であり、細かいニュアンスを伝えられるものではありません。 あくまで判断の目安としてご活用ください。

会計ソフトの詳細な比較検討を行いたい方はこちら

メーカー 株式会社オービックビジネスコンサルタント 弥生株式会社 応研株式会社 ピー・シー・エー株式会社
(株)オービックビジネスコンサルタント 弥生(株) 応研(株) ピー・シー・エー(株)
ソフト名 勘定奉行V ERP
(Ver1.01or1.02)
勘定奉行21Ver.4
Superシステム
弥生会計08
ネットワーク
大蔵大臣
Super2008
PCA会計9

スペック

部門 コード   英数カナ15桁   数字4桁   英数カナ1〜8桁(部門自体をコードNoで管理していない)   数字4桁   数字3〜6桁
名称   40文字   全角10文字   全角12文字   全角15文字   全角14文字(略称全角4文字)
登録件数   無制限   9999件   無制限   9,998件   1,000件
グループ管理 英数カナ10桁 数字4桁 × グループの概念なし、部門登録で階層は5階層まで 数字4桁(件数9,999件) 数字3桁(件数100件)
グループ名称   40文字   全角10文字     全角15文字   全角14文字(略称全角4文字)
勘定科目 コード   英数10桁   数字4桁   英数カナ1〜8桁(科目自体をコードNoで管理していない)   半角数字3or4桁   英数カナ1〜4桁
名称   40文字   全角10文字   全角12文字   全角10文字   全角14文字(略称全角7文字)
登録可能件数   無制限   1000件   無制限   800件   無制限
補助科目 コード   英数10桁   数字4桁   英数カナ1〜8桁(補助科目自体をコードNoで管理していない)   4桁   英数カナ1〜5桁
名称   40文字   全角10文字   全角12文字   全角16文字   全角20文字(略称全角7文字)
登録可能件数   無制限   1勘定科目9999件   無制限   最大99,999件   無制限
小計科目 追加機能   × ×     ×  
取引先管理 取引先登録   補助科目で対応 補助科目で対応 補助科目で対応 補助科目で対応
取引先コード   英数カナ13桁        
取引先名称   60文字        
セグメント管理 セグメント登録 オプション 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応
コード   英数20桁        
名称   40文字        
伝票No.桁数   15桁   6桁   6桁   5桁   5桁
摘要文字数   全角40文字   全角20文字   全角32文字
※「//(半角)」利用で貸借別々の摘要可能
  全角16文字×2段   全角127文字
仕訳明細金額桁数   13桁   11桁   11桁   11桁   11桁
管理資料金額桁数   15桁   12桁   12桁   12桁   12桁
データ保持形式   1領域管理(複数期間保持)   1会計期間1領域   1領域管理3会計期間保持(4期目になると1期目を分離して保持)   1会計期間1領域   1会計期間1領域

導入処理

期中での会計期間の変更 1年未満の会計期間が可能 ×   ×   ×   1年未満の会計期間が可能
勘定科目/補助科目の翌期への反映 前期で追加/修正した際に、翌期へ反映されることが可能 ×   追加は反映さえるが、修正削除は反映されない × 追加も反映されない 追加は反映されるが、修正削除は反映されない
科目体系登録&配列 ツリー構造でドラッグ&ドロップ × 科目登録で登録されたコード順が基本 追加後に配列はドラッグ&ドロップで変更可能 ツリー構造でドラッグ&ドロップ × 科目登録で登録されたコード順が基本
出力様式登録 科目体系を社内用に、税務申告用の体系とは別に作成可能 ×   ×   ×   ×  
出力様式帳票設定 管理会計用の帳票など、社内用に帳票を作成可能 ×   ×   ×   ×  
補助科目毎に税区分   ×        
部門&階層 グループ機能を利用することで階層管理可能 グループ機能を利用することで階層管理可能 固定的な登録で5階層 グループ機能を利用することで階層管理可能 グループ機能を利用することで階層管理可能
部門の有効期間   ×   ×   ×   ×  
取引先登録

補助科目とは別に使用可能

× 補助科目で対応 × 補助科目で対応 × 補助科目で対応 × 補助科目で対応
期首残高入力 全社は積上げ合計が反映 全社・部門・補助を別々に登録 補助は積上げ合計が反映、部門は別途登録 全社は積上げ合計が反映 全社・部門・補助を別々に登録

仕訳処理

伝票区分の追加 各管理資料で区分を指定可能 ×   ×   ×   名称などは変更できないが、管理会計区分1〜5が別途用意されている
決算伝票区分

決算は1・2・4・12回の指定で認識

伝票区分の利用で複数次管理可能

決算は1・2・4回の指定で認識

1次決算のみ

中間・本決算のみ

1次決算のみ

仮決算・決算のみ

仮決算は月末日付であれば利用可能

決算1〜3次

どの日付でも利用可能

伝票番号 部門別or伝票区分別に付番可能 月度or年度連番or手入力 月毎or通期or手入力   年間or月別or日別&通常or決算or仮決算別   月別or部門別or手入力
更新者名の表示 新規登録者・最終更新者の表示あり 新規登録者・最終更新者の表示あり × 表示なし 承認も最終更新者扱い 最終更新者のみ表示 最終更新者のみ表示
付箋機能強化 6色、メモ入力可能 2色 1と2があり、それぞれ5色 12色、摘要入力可能 1色、摘要入力可能
定型仕訳参照設定 NW版はユーザー毎に参照設定可能 会社全体の登録 会社全体の登録 会社全体の登録 会社全体の登録
部門権限でのマスキング機能

仕訳伝票の一部に、権限のない部門がある伝票、明細などは権限のない部門部分のみ*で表示

×   ×   仕訳伝票の一部に、権限のない部門が含まれている伝票は伝票自体表示できない

仕訳伝票の一部に、権限のない部門がある伝票、明細などは全て(権限のある明細も)*で表示

他システム登録伝票の編集不許可機能

この機能は、今現在は、以下から登録された仕訳伝票をロックします。
・債権/債務オプションなど
・SDK(現行で言うとODAC)でカスタマイズしたPG

×   ×   ×   ×  
仕訳リストの画面での確認   ×        
仕訳伝票の承認方法   一覧表示の形式での承認   1伝票単位/一括での承認   単一仕訳は一覧、伝票仕訳は1伝票単位   一覧表示の形式での承認   1伝票単位の承認
承認機能仕様時の修正  

承認を解除すれば可能

転記後の承認解除はできない

反対仕訳を作成して処理

 

承認を解除すれば可能

転記後の承認解除はできない

反対仕訳を作成して処理

  承認を解除すれば可能   承認を解除すれば可能   承認権レベルが高い場合は、承認済みでも修正可
伝票入力期間制限

ユーザーアカウント毎に設定可能

1領域全体への設定 1領域全体への設定 1領域全体への設定 1領域全体への設定

会計帳票

試算表の集計時の条件指定 期間・部門・部門グループ以外に伝票区分・セグメント単位可能 期間・部門・部門グループ 期間・部門・部門グループ 期間・部門・部門グループ以外に摘要 期間・部門・部門グループ以外に管理会計区分
管理資料にて整理月を除外して集計   ×   ×     ×  
振戻月の管理   ×   ×   ×   × 月初の日付で決算伝票入力はできるが、試算表の範囲指定は不可
各帳表において単位設定が可能 円・千円・百万円単位の切替可能 × 円単位のみ 円・千円・百万円単位の切替可能 円・千円・百万円単位の切替可能 × 円単位のみ
未承認伝票を含めた集計 ×   ×   ×   形式で切替えて出力が可能 ×  
元帳諸口表示時の内訳科目表示 N:1の表示やN:Mの相手科目表示が可能 × 諸口表示のみ × 諸口表示のみ 1:Nの場合の表示可能、N:Mの場合は別途諸口元帳の作成が可能 × 諸口表示のみ
元帳のパターン登録   30件 ×     1パターン(予約科目)のみ
取引先一覧表メニュー   補助科目or摘要での対応 補助科目or摘要での対応 補助科目or摘要での対応 補助科目or摘要での対応
資金繰り表のN:Mの仕訳集計 N:Nの仕訳でも適切に集計 × N:Mはその他で集計される × N:Mはその他で集計される 資金科目を含みN:M仕訳の場合、諸口資金として仕訳を分解 × 資金繰表は存在しないため、別途資金繰予測機能を利用する予測のみ
資金繰項目を新たに登録設定可能   ×   ×   ×   -  
キャッシュフロー計算書のN:Mの仕訳集計 間接法のみの対応 直接法はキャッシュ科目が使用されていなくても集計されるため、調整額の入力の必要がある 直接法はキャッシュ科目が使用されていなくても集計されるため、調整額の入力の必要がある N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計 直接法はキャッシュ科目が使用されていなくても集計されるため、調整額の入力の必要がある

消費税管理資料

消費税管理資料の帳票間ジャンプ   ×   仕訳日記帳で検索条件対応資料のみ ×    
科目別税区分集計表   ×        

決算処理

科目配列の変更 要約設定を利用することにより可能 要約設定を利用することにより可能 科目設定と別に決算科目設定あり 配列の変更は可能だが、名称変更は不可 A〜Bのような範囲指定での科目集計は可能だが、自由な変更はできない

セグメント

セグメント管理機能

オプションにより可能

摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応

予算管理

科目別予算管理          
補助科目別予算管理   ×   ×     ×  
部門別予算管理          
セグメント別管理 オプションにより可能 ×   ×   ×   ×  
予算回数 100回まで 1回まで 1回まで 1回まで 3回まで
予算実績対比表で比較予算の出力   ×   ×   ×   ×  

部門配賦

変動費を利用しての配賦 売上高などの実績金額を元に配賦可能 科目範囲指定できるが、科目別に指定は不可 × 固定配賦比率のみ 売上高などの実績金額を元に配賦可能 × 固定配賦比率のみ
配賦基準登録可能件数   無制限??   10件   10件   9998件   10件
配賦仕訳の自動起票   × 配賦後の金額確認のみ × 配賦後の金額確認のみ(予算実績対比表)   通常の仕訳ではなく、別途部門配賦入力伝票がある
科目別の配賦   ×   配賦された金額の把握は不可    
配賦パターン
(グループ)
  ×   ×   配賦のパターン登録はないが、配賦科目のパターン化は可能 × 一括の配賦処理はない

分析処理

推移表の集計期間 会計期間分+導入前5年分 当年比較のみ 当年比較のみ 当年比較のみ 当年+前4年間
推移表の集計方法 発生・残高同時 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ
前年同月対比表の集計方法 発生・残高同時 発生・残高のどちらかのみ × 残高のみ 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ
分析資料利用の各月従業員数を保持   ×     ×   ×  

セキュリティ

ログ管理 運用管理ツールインストールにより細かく取得が可能 仕訳・科目設定の履歴のみ(その他操作ログなし) 起動メニューや追加修正伝票Noまでは把握が可能 起動メニューや追加修正伝票Noまでは把握が可能 起動メニュー・追加修正伝票No・出力プリンタ等の履歴把握が可能

その他機能

固定資産管理 償却奉行で(別途購入) 償却奉行で(別途購入) 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 PCA減価償却で(別途購入)
手形管理 オプションで対応 ソリューション(手形の達人)が必要 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 仕訳入力時に期日など簡単な入力はあり
内訳書 申告奉行で対応(別途購入) 申告奉行で対応(別途購入) 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 PCA法人税で対応(別途購入)
外部からの仕訳受入 受入形式も変更可能 規定の受入形式に変更の必要あり 規定の受入形式に変更の必要あり 受入形式も変更可能 規定の受入形式に変更の必要あり

特徴

 

伝票区分の利用

→管理資料で様々な金額把握も可能

オプション展開が可能

→支払管理OP・入金管理OP・管理会計OP・債務管理OP・借入金管理OP・外貨入力OP

コードという考え方がなく、名称で管理

→呼び出すキーはイニシャルキーとして登録

そのため、エクスポート&インポートも名称で管理

固定資産管理など標準機能で搭載されている

摘要が全角127文字可能

→摘要を利用しての集計で活用可能

オプション展開が可能

→今後発売予定のオプションあり
ex)
管理会計オプションによる柔軟な資料作成
セグメント管理オプションの利用

リース資産管理も標準機能で搭載されている 監査機能(伝票Noの欠番・重複チェック)あり
業務特化の勘定奉行個別原価管理編別途あり 固定資産管理などの標準機能搭載

買掛や未払の補助科目を利用し、支払データの作成

→FBデータの作成が可能

買掛や未払の補助科目を利用し、支払データの作成

→FBデータの作成が可能

取引先登録の利用 貸借別々の摘要が伝票入力で可能

予約伝票機能あり

→起動時に起票のメッセージ゙を表示することができる

予約伝票を元に資金繰り予定が可能

通常&決算以外に管理会計用伝票が5区分あり

セキュリティログの詳細取得
元帳などに消し込みスタンプあり
出力先指定にPDFが可能

承認機能を使用した場合も、未承認伝票を含めて出力することもできる

仕訳摘要に「,」の使用ができないなどの制限あり
                     

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