会計ソフト比較表(2015年版)

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この表で表せるのは、あくまで「YES」か「NO」か、「○」か「×」かの目安であり、細かいニュアンスを伝えられるものではありません。 あくまで判断の目安としてご活用ください。

会計ソフトの詳細な比較検討を行いたい方はこちら

メーカー 株式会社オービックビジネスコンサルタント 弥生株式会社 応研株式会社 ピー・シー・エー株式会社
(株)オービックビジネスコンサルタント 弥生(株) 応研(株) ピー・シー・エー(株)
ソフト名 勘定奉行V ERP8 勘定奉行i8 弥生会計15ネットワーク 大蔵大臣NX Super PCA会計X

スペック

部門 コード   英数カナ1〜15桁   英数カナ1〜4桁   英数カナ1〜8桁(部門自体をコードNoで管理していない)   数字4桁   英数カナ3〜6桁
名称   40文字   20文字   全角12文字   全角15文字(短縮名全角8文字)   全角15文字
登録件数   無制限   9999件   無制限   9,998件   無制限
グループ管理 英数カナ1〜15桁
複数体系にも対応
英数カナ1〜4桁 × グループの概念なし
部門登録で階層は5階層まで
数字4桁(件数9,999件) 英数カナ3〜6桁(件数無制限)
グループ名称   40文字   20文字     全角15文字(短縮名全角8文字)   全角14文字(略称全角4文字)
勘定科目 コード   英数3〜10桁   英数3〜4桁   英数カナ1〜8桁(科目自体をコードNoで管理していない)   半角数字3or4桁   英数3〜10桁
名称   40文字   20文字   全角12文字   全角10文字(短縮名全角5文字)   全角14文字(略称全角7文字)
登録可能件数   無制限   1000件   無制限   800件   無制限
補助科目 コード   英数1〜10桁   英数1〜4桁   英数カナ1〜8桁(補助科目自体をコードNode管理していない)   半角数字4桁   英数カナ5〜10桁
名称   40文字   20文字   全角12文字   全角16文字(短縮名全角5文字)   全角20文字(略称全角7文字)
登録可能件数   無制限   1勘定科目9999件   無制限   最大99,999件   無制限
小計科目 追加機能     ×     試算表では範囲指定の形式で計科目の追加が可能
取引先管理 取引先登録   (Sシステム以上) 補助科目で対応 補助科目で対応 補助科目で対応
取引先コード   英数カナ1〜13桁   英数カナ1〜13桁      
取引先名称1   60文字   32文字      
取引先名称2   40文字   28文字      
セグメント管理 セグメント登録 オプション
(伝票項目拡張、2種類管理可)
摘要にセグメント名を入力で対応
取引先の名称を変更して利用も可能
摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応
コード   英数1〜20桁        
名称   40文字        
伝票No.桁数   6〜15桁   6〜15桁   6桁   6桁   5桁
摘要 文字数   全角40文字   全角40文字   全角32文字   全角16文字×2段   全角128文字
貸借異なる入力 別行入力で対応可能
ただし元帳の印刷条件により要検討
別行入力で対応可能
ただし元帳の印刷条件により要検討
「//(半角)」利用で貸借別々の摘要可能 ×   ×  
仕訳明細金額桁数   13桁   12桁   11桁   11桁   11桁
管理資料金額桁数   15桁   15桁   12桁   12桁   12桁
データ保持形式   1領域管理(複数期間保持)   1領域管理(複数期間保持、無制限)   1領域管理3会計期間保持(4期目になると1期目を分離して保持)   1会計期間1領域   1会計期間1領域
ネットワーク版の有無 サーバー型のみ サーバー型のみ ピアツーピアもあり
※注意
ピアツーピアの場合はネットワーク版ではなくプロフェッショナル機能となる
ピアツーピアもあり ピアツーピアもあり

導入処理

期中での会計期間の変更 1年未満の会計期間が可能 1年未満の会計期間が可能 × 前期繰越処理時に変更を行わないと不可 × 繰越後に翌期入力前に変更が必要 1年未満の会計期間が可能
勘定科目/補助科目の翌期への反映 前期で追加/修正した際に、翌期へ反映されることが可能 前期で追加/修正した際に、翌期へ反映されせることが可能 追加は反映さえるが、修正削除は反映されない × 追加も反映されない 追加は反映されるが、修正削除は反映されない
科目体系登録&配列 ツリー構造でドラッグ&ドロップ ツリー構造でドラッグ&ドロップ 追加後に配列はドラッグ&ドロップで変更可能
小計区分を越えての変更は不可
ツリー構造でドラッグ&ドロップ × 科目登録で登録されたコード順が基本
出力様式登録(科目体系) 科目体系を社内用に、税務申告用の体系とは別に作成可能 科目体系を社内用に、税務申告用の体系とは別に作成可能(SPシステム)
部門集計表・取引先集計表・摘要集計表・科目別推移表・科目別対比表・科目別予算実績対比表・合計残高試算表で利用可能
×   ×   科目を集約させることは帳票時に可能
出力様式帳票設定 管理・分析用の帳票として作成可能 管理・分析用の帳票として作成可能(SPシステム) ×   ×   試算表パターンの登録は可能
科目は合算レベルのみ
補助科目毎に税区分          
部門&階層 グループ機能を利用することで階層管理可能 グループ機能を利用することで階層管理可能 固定的な登録で5階層 グループ機能を利用することで階層管理可能 グループ機能を利用することで階層管理可能
部門の有効期間     ×   ×   ×  
取引先登録

補助科目とは別に使用可能
同一業者も1登録で複数科目に使用できる

補助科目とは別に使用可能
同一業者も1登録で複数科目に使用できる
× 補助科目で対応 × 補助科目で対応 × 補助科目で対応
期首残高入力 全社は積上げ合計が反映 全社は積上げ合計が反映 補助は積上げ合計が反映、部門は別途登録 全社は積上げ合計が反映 全社・部門・補助を別々に登録

仕訳処理

伝票の区分追加 各管理資料で区分を指定可能 各管理資料で区分を指定可能 ×   ×   名称変更可能な管理仕訳区分1〜5あり
決算伝票区分

決算は1・2・4・12回の指定で認識
伝票区分の利用で複数次管理可能

決算は1・2・4回の指定で認識
1次決算のみ

中間・本決算のみ
1次決算のみ

仮決算・決算のみ
仮決算は月末日付であれば利用可能

決算1〜3次
どの日付でも利用可能

伝票番号 付番方法   月度or年度連番or手入力
部門別or伝票区分別に付番も可能
  月度or年度連番or手入力
部門別or伝票区分別に付番も可能
  月毎or通期or手入力   年間or月別or日別&通常or決算or仮決算別   月別or部門別or手入力
重複チェック 登録不可or確認後登録可から選択
インポートデータなどに対しても可能
  × 重複登録可能、チェックなし 付番方法内での重複は登録自体できない 許可するorしないから選択
伝票登録後は変更不可
更新者名の表示 新規登録者・最終更新者の表示あり 新規登録者・最終更新者の表示あり × 表示なし 承認も最終更新者扱い 最終更新者のみ表示 最終更新者のみ表示
付箋機能強化   6色、メモ入力可能   6色、メモ入力可能   1と2があり、それぞれ5色   12色、摘要入力可能   6色、摘要入力可能、付箋名変更可能
定型仕訳参照設定 NW版はユーザー毎に参照設定可能 NW版はユーザー毎に参照設定可能 会社全体の登録 会社全体の登録
分類を利用すれば絞込みは可能
会社全体の登録
部門権限でのマスキング機能

仕訳伝票の一部に、権限のない部門がある伝票、明細などは権限のない部門部分のみ*で表示
※部門権限登録は、ネットワーク版のみ

仕訳伝票の一部に、権限のない部門がある伝票、明細などは権限のない部門部分のみ*で表示
※部門権限登録は、ネットワーク版のみ
× 部門による制限はない(メニュー権限)
本人が入力した仕訳以外は非表示可能
※承認機能を利用する場合は注意
仕訳伝票の一部に、権限のない部門が含まれている伝票は伝票自体表示できない

仕訳伝票の一部に、権限のない部門がある伝票、明細などは全て(権限のある明細も)*で表示
※スタンドアロン版にも機能あり

仕訳リストの画面での確認          
伝票承認機能 仕訳伝票の承認方法   一覧表示の形式での承認
全選択より一括承認or解除も可能
承認画面から仕訳入力画面を表示させ、修正も可能
  一覧表示の形式での承認
全選択より一括承認or解除も可能
承認画面から仕訳入力画面を表示させ、修正も可能
  仕訳承認は一覧、伝票承認は1伝票単位
仕訳承認から伝票の承認も可能
承認画面からの修正は不可
  一覧表示の形式での承認   1伝票単位の承認
承認機能仕様時の修正  

承認を解除すれば可能
転記後の承認解除はできない
反対仕訳を作成して処理

 

承認を解除すれば可能
転記後の承認解除はできない
反対仕訳を作成して処理

  承認を解除すれば可能   承認を解除すれば可能   承認権レベルが高い場合は、承認済みでも修正可
未承認・未転記の集計扱い

集計するorしないが条件指定可能

集計するorしないが条件指定可能

未承認も集計対象
未承認がある場合は決算書が出力不可
集計するorしないが条件指定可能 未承認は集計できない
予約伝票機能 スケジュール予約により起票予定日でメッセージ表示 スケジュール予約により起票予定日でメッセージ表示 定形取引を予約として登録することで、起票を通知 定形取引を予約として登録することで、起票を通知 定形取引を予約として登録することで、起票を通知
通知ユーザーを指定できる
自動仕訳登録されていない仕訳も登録可能
FBデータの受入   全銀協フォーマットで受入可能 MoneyLook for 弥生を利用すれば可能 大臣バンクを利用すれば可能 ×  
反対仕訳の起票

伝票表示からボタン1つで可能
一括起票機能もあり

伝票表示からボタン1つで可能
一括起票機能もあり
×   ×    
伝票入力期間制限

ユーザーアカウント毎に設定可能
月次決算時に管理者のみ伝票修正可能とするなどの制限に利用できる

ユーザーアカウント毎に設定可能
月次決算時に管理者のみ伝票修正可能とするなどの制限に利用できる
1領域全体への設定 1領域全体への設定 1領域全体への設定(仕訳締切日以前の伝票は、承認も不可となる)
その他機能 科目別入力設定

科目別に部門・取引先の入力をするorしないの設定が可能
入力しない場合の部門初期値登録可能

科目別に部門・取引先の入力をするorしないの設定が可能
入力しない場合の部門初期値登録可能
×   ×   使用科目の限定が可能
初期表示される部門を固定可能
電子記録債権
連携サービス

OMSS、OMSS+の加入でサービス提供
電子記録債権をダウンロードして起票可能
OMSS+の場合はアップロードも可能

OMSS、OMSS+の加入でサービス提供
電子記録債権をダウンロードして起票可能
OMSS+の場合はアップロードも可能
×   ×   ×  
分散仕訳入力

ネットワーク版+オプション(奉行クラウドオプション)の利用で可能

OMSS+の加入でクラウドサービス提供
Webブラウザ経由で分散入力可能
クラウド上の仕訳はダウンロードで集約
別途スタンドアロン版のソフトを購入
データの送受信を利用することで可能
分散入力Kitを利用することで可能 別途ソフト購入
分散処理データとして送受信

会計帳票

試算表の集計時の条件指定 期間・部門・部門グループ以外に伝票区分・セグメント単位(オプション)可能 期間・部門・部門グループ以外に伝票区分 期間・部門 期間・部門・部門グループ以外に摘要 期間・部門・部門グループ以外に管理仕訳区分
管理資料にて整理月を除外して集計         決算月はなし、決算整理仕訳を除外することで、月次単位の決算整理仕訳の除外も可能
振戻月の管理     ×   ×   月初仕訳の仕訳区分を利用
各帳表において単位設定が可能 円・千円・百万円単位の切替可能 × 円・千円・百万円単位の切替可能 円・千円・百万円単位の切替可能 円・千円・百万円単位の切替可能 円・千円・百万円単位の切替可能
未承認伝票を含めた集計 形式で切替えて出力が可能 形式で切替えて出力が可能 × 含まれた集計のみ 形式で切替えて出力が可能 × 承認された伝票のみ集計
元帳諸口表示時の内訳科目表示 N:1の表示やN:Mの相手科目表示が可能 N:1の表示やN:Mの相手科目表示が可能 × 諸口表示のみ 1:Nの場合の表示可能、N:Mの場合は別途諸口元帳の作成が可能 × 諸口表示のみ
元帳のパターン登録     ×   出力時利用可能 ×  
取引先一覧表メニュー   (Sシステム以上) 補助科目or摘要での対応 補助科目or摘要での対応 補助科目or摘要での対応
資金繰表 N:Mの仕訳集計 資金科目の金額を相手科目の上から順に振り分けて集計 資金科目の金額を相手科目の上から順に振り分けて集計 × N:Mはその他で集計される 資金科目を含みN:M仕訳の場合、諸口資金として仕訳を分解 N:Mは貸借が一致するまでを1取引と認識、それぞれを集計して自動調整
項目の追加     ×   ×    
明細表     ×   ×   ×  
キャッシュフロー計算書 直接法と間接法   設定処理でどちらか選択   設定処理でどちらか選択   設定処理でどちらか選択る   出力時に選択   両方表示される
N:Mの仕訳集計   N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計(調整は必要)   N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計(調整は必要)   N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計(調整は必要)   N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計(調整は必要)   N:M仕訳にキャッシュの科目が含まれていれば集計(調整は必要)
補助科目レベルの設定 複数のキャッシュフロー項目に影響のある科目の場合、補助科目で登録することにより正しい数値が集計可能 複数のキャッシュフロー項目に影響のある科目の場合、補助科目で登録することにより正しい数値が集計可能 複数のキャッシュフロー項目に影響のある科目の場合、補助科目で登録することにより正しい数値が集計可能 ×   複数のキャッシュフロー項目に影響のある科目の場合、補助科目で登録することにより正しい数値が集計可能

消費税管理資料

消費税管理資料の帳票間ジャンプ     仕訳日記帳で検索条件対応資料のみ 区分別集計表が元帳を資料として表示のみ  
科目別税区分集計表          
申告書 OCR       ×    
汎用紙 カラー印刷可能 カラー印刷可能 モノクロのみ モノクロのみ モノクロのみ
電子申告     ×   ×    

決算処理

決算書 科目配列の変更 要約設定を利用することにより可能 要約設定を利用することにより可能 科目設定と別に決算科目設定あり 要約設定を利用することにより可能 A〜Bのような範囲指定での科目集計は可能だが、自由な変更はできない
部門指定     ×     ×  
二期比較       ×    
電子申告     ×   ×   ×  

セグメント

セグメント管理機能

オプションにより可能
マスター化することによりセグメント入力する科目を指定できるため、入力ミスが減らせる

摘要にセグメント名を入力で対応
取引先の名称を変更して利用も可能
摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応 摘要にセグメント名を入力で対応

予算管理

管理単位 科目別          
補助科目別   ×   ×     補助科目は不可、摘要による設定可能
部門別          
セグメント別 オプションにより可能 ×   ×   ×   ×  
予算回数 100回まで 3回まで(SPシステムのみ、当初・1次・2次) 1回まで 5回まで 5回まで
予算額配賦処理 数値or時間or実績の配賦基準が利用可能 数値or時間or実績の配賦基準が利用可能 ×   基準の設定は不可
月割配賦と部門割配賦により処理
基準が平均or季節(前年実績)
対比表における比較予算の出力   (SPシステムのみ) ×   ×   ×  

部門配賦

変動費を利用しての配賦 売上高などの実績金額を元に配賦可能 売上高などの実績金額を元に配賦可能
(配賦はSシステム以上)
× 固定配賦比率のみ 売上高などの実績金額を元に配賦可能 売上高などの実績金額を元に配賦可能(配賦基科目により配賦基準科目の設定は不可)
配賦基準登録可能件数   無制限??   無制限??   10件   9998件   無制限??
配賦仕訳の自動起票     × 配賦後の金額確認のみ(予算実績対比表)   通常の仕訳ではなく、別途部門配賦入力伝票がある(振替伝票は出力可能)
科目別の配賦     配賦された金額の把握は不可    
配賦パターン
(グループ)
  5パターンまで ×   配賦のパターン登録はないが、配賦科目のパターン化は可能 配賦基準の登録時点で対象科目を選択
多段階配賦     ×      

分析処理

推移表 集計期間 複数年データ保持のため、保持データ分は出力可能(会計期間分+導入前5年分) 複数年データ保持のため、保持データ分は出力可能(会計期間分+導入前5年分) 当年比較のみ 当年比較のみ 当年+前4年間
集計方法 発生・残高同時 発生・残高同時 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ
集計単位   月次・四半期・半期・年次   月次・四半期・半期・年次   月次・四半期   1ヶ月単位から自由に指定可能   月次・四半期
対比表 集計期間   前年対比まで(年次での比較は推移表で)   前年対比まで(年次での比較は推移表で)   前年対比まで(年次での比較は5期比較)   前年対比まで(年次での比較は5期比較) 5期分の同月比較表まで可能
集計方法 発生・残高同時 発生・残高同時 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ 発生・残高のどちらかのみ
集計単位   月次・四半期・半期   月次・四半期・半期   任意の期間指定(残高試算表から出力)   任意の期間指定   月次・四半期・半期・年次
分析資料利用の各月従業員数を保持 部門別にも保持可能 部門別にも保持可能 全社トータルでの保持可能 ×   ×  

セキュリティ

ログ管理 起動メニューやアクションログの管理が可能
運用管理ツールインストールにより細かく取得が可能
起動メニューやアクションログの管理が可能 起動メニューや追加修正伝票Noまでは把握が可能 起動メニューや追加修正伝票Noまでは把握が可能 起動メニュー・追加修正伝票No・出力プリンタ等の履歴把握が可能
メニュー制限 メニュー内の処理レベルの設定可能 メニュー内の処理レベルの設定可能) メニューに制限は可能だが、メニューごとに処理レベルの設定はできない メニュー内の処理レベルの設定可能 メニュー内の処理レベルの設定可能
部門制限     ×      

その他機能

固定資産管理 固定資産管理で(別途購入) 償却奉行で(別途購入) 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 PCA減価償却で (別途購入)
手形管理 オプションで対応(受取・支払別オプション) オプションで対応(受取・支払別オプション) 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 仕訳入力時に期日など簡単な入力はあり
内訳書 申告奉行で対応(別途購入) 申告奉行で対応(別途購入) 弥生会計の機能として搭載 大蔵大臣の機能として搭載 PCA法人税で対応(別途購入)
債権・債務管理 オプションで対応(債権・債務別オプション)
入金・支払の消込管理
支払は銀行振込データ作成可能
オプションで対応(入金・支払別オプション)
入金・支払の消込管理
支払は銀行振込データ作成可能
回収・支払条件を登録しての予定表は可能
(見積資金繰り表にも反映)
消込や伝票起票などは不可
回収・支払条件を登録しての予定表は可能
(資金繰予定表にも反映)
消込は不可
未払を使用すれば銀行振込データ作成可能
振込データより伝票起票も可能
消込は不可(スタンプ機能で手動は可)
補助科目登録時に振込先に指定することで未払処理を行えば銀行振込データ作成可能
自由設計帳票 オプションで対応 オプションで対応 ×   ×   ×  
外貨入力 オプションで対応 オプションで対応 ×   ×   ×  
インポート機能 仕訳 受入形式も変更可能 受入形式も変更可能 規定の受入形式に変更の必要あり 受入形式も変更可能 受入形式も変更可能
マスター 受入形式も変更可能 受入形式も変更可能 科目のサーチキーはインポート可(摘要辞書など一部可) 受入形式も変更 
勘定科目は不可、それ以外は可
受入形式も変更可能
仕訳データ自動連携 自動実行管理オプションを利用することで、自動的にフォルダを監視して仕訳データを受入可能 ×   ×   ×   データ連携オプションを利用することで、自動的にフォルダを監視して仕訳データを受入可能(会計業務を停止せずにバックグランドで仕訳取込)

特徴

 

オプション展開が可能
  債権管理・債務管理・受取手形管理・
  支払手形管理・資金管理・管理会計・
  自動実行管理・外貨入力・クラウド・
  WEB・伝票項目拡張

オプション展開が可能
  入金管理・支払管理・電債受取手形管理・
  電債支払手形管理・管理会計・外貨入力

コードという考え方がなく、名称で管理
呼び出すキーはイニシャルキーとして登録
そのため、エクスポート&インポートも名称で管理

固定資産管理など標準機能で搭載されている

オプション展開あり
  手形管理オプション・データ連携オプション

業務特化の勘定奉行あり
  個別原価管理編・建設業編

業務特化の勘定奉行あり
  個別原価管理編・建設業編
固定資産管理などの標準機能搭載 業務特化の勘定奉行あり
  個別原価版・建設大臣・福祉大臣・公益大臣・医療大臣
業務特化の勘定奉行あり
  建設業会計・公益法人会計・社会福祉
  法人会計
伝票項目拡張オプション
  摘要入力を完全に別に設定できる
  明細区分を登録できる(情報付加)
OMSS+の加入でサービス提供
Webブラウザ経由で分散入力可能
決算に利用する内訳書の出力可能

リース資産管理も標準機能で搭載されている

e-文書法に対応したPCAeDOCXが利用できる

月次の本締め処理機能あり OMSSのサービスとしてクイックメニューから
簡単にOfficeとの連動が可能
決算に利用する概況書の出力可能 決算に利用する内訳書が出力可能 摘要が全角127文字可能
→摘要を利用しての集計で活用可能

繰越後に前期データにマスターの追加や修正を行った際、翌期データへ自動反映   繰越後に前期データにマスターの追加や修正を行った際、翌期データへ自動反映 貸借別々の摘要が伝票入力で可能 買掛や未払の補助科目を利用し、支払データの作成が可能
FBデータの作成可能

 

監査機能(伝票Noの欠番・重複チェック)あり

1領域に複数会計期間データを保持するため複数辺土の年度別推移表が可能 1領域に複数会計期間データを保持するため複数辺土の年度別推移表が可能 他社メーカーに比べると、同じクライアント数であれば価格は安く抑えられる(年間保守契約は、他社メーカーに比べ割高のケースがあるため注意) 試算表などの小計科目を自由に作成可能
(組合など通常の形式以外の対応に有効)
買掛や未払の補助科目を利用し、支払データの作成
FBデータの作成が可能
複数会計期間データを保持するため、前期の伝票を参照して複写も可能 複数会計期間データを保持するため、前期の伝票を参照して複写も可能 ネットワーク版の部門制限がない点や承認機能としては弱い部分が多い     クラウドでの提供用意あり 初期費用を抑えてネットワーク化可能
取引先マスターは利用方法により活用ができる 取引先マスターは利用方法により活用ができる         元帳などに消し込みスタンプあり
組織体系パターンを複数利用することで、期中の組織改編などに対応ができる                
                     

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