給与計算ソフト比較表

この表で表せるのは、あくまで「YES」か「NO」か、「○」か「×」かの目安であり、細かいニュアンスを伝えられるものではありません。あくまで判断の目安としてご活用ください。

メーカー
メーカー			（株)オービックビジネスコンサルタント				弥生（株)		応研（株)		ピー･シー･エー（株)
ソフト名			給与奉行V ERP (Ver1.01)		給与奉行21Ver.5 Superシステム		弥生給与09		給与大臣NX Super		PCA給与9V.2 システムB
スペック	管理可能領域数			無制限		9,999件		無制限		9,999件		999件
	1領域処理人数			99,999人		9,999人		無制限（推奨従業員数100名程度）		9,999人		無制限
	処理回数			給与：1月～12月、賞与：6回予備月3回		給与：1月～12月、賞与：6回予備月3回		給与：1月～12月、賞与：制限なし		給与：1月～12月、賞与：6回予備月3回		給与：1月～12月、賞与：6回予備月3回
	部門	コード		英数カナ1～15桁		英数カナ3～5桁		コードではなくサーチキー　英数カナ8桁		数値3桁		英数カナ3～6桁
		登録件数		無制限		9,999件		無制限		9,999件		無制限
		名称		40文字		全角20文字		全角10文字		短縮名：全角10文字（分類名：7文字）		全角10桁
		階層		9階層		5階層		4階層		5階層		2階層
	役職・職種			初期値で役職・職種・職務・資格等級、任意項目1～3　名称変更可能		役職登録のみ		マスターなし手入力で文字入力		役職登録のみ（別途、人事登録メニューを利用して12項目管理は可能）		役職登録のみ（別途、社員区分を利用して6項目管理は可能）
	社員	コード		英数カナ4～10桁		英数カナ6～10桁		英数カナ10桁（実際にはコードなしでも登録されてしまう）		英数カナ4～8桁		英数カナ4～10桁
		氏名		30文字		全角15文字		姓：全角5文字名：全角5文字		全角8文字		全角10文字
		区分（分類）		5件（区分ごとに内訳無制限登録可能）		5件（区分ごとに内訳999件登録可能）		2件（タイトル変更は不可）		社員情報登録になし、人事管理項目として別画面で12件まで登録可能		6件
	給与体系登録	登録件数		無制限		9,999件		特になし（支給形態ごとに使用するしないの判断のみ）		10件		無制限（体系登録画面はなく、部門に対して登録）
	給与体系登録	体系設定		社員ごとに設定		所属部門（異なる場合は社員ごとに変更可能）		-		所属部門（社員ごとに変更不可のため、注意が必要）		所属部門自体に登録しているため、社員毎に変更不可
	支給形態			月給・日給・時給・日給＋時給		月給・日給・時給・日給＋時給		月給・日給月給・日給・時間給		月給・日給・時給・その他		月給・日給月給・日給・時給
	明細項目	勤怠日数桁数		整数2桁小数1桁　or　整数2桁小数2桁		整数2桁小数1桁		整数3桁小数2桁		整数2桁　or　整数2桁小数1～2桁
		時間処理		10進数・60進数		60進数固定		10進数・60進数		10進数・60進数		10進数・60進数（稼動後変更不可）
		単価小数桁数		0～2桁		2桁固定		2桁固定		しない　or　2桁固定		固定入力する場合は2桁（残業単価を自動計算させた場合、円未満の端数処理となってしまうため注意が必要）
		管理項目数
		【給与】　日数		6（拡張：10） ※固定的な項目のため注意		6 ※固定的な項目のため注意		トータルで150まで　明細書の印字可能項目数は用紙により異なる		トータルで17まで（別途補助項目も日数・回数・時間として利用可能）		トータルで17 ※固定的な項目のため注意（回数は別途30登録可能）
		時間		8（拡張：14） ※固定的な項目のため注意		8 ※固定的な項目のため注意				トータルで17まで（別途補助項目も日数・回数・時間として利用可能）		トータルで17 ※固定的な項目のため注意（回数は別途30登録可能）
		支給		20 残業手当・減額金・通勤手当含む、残業手当は別途内訳6項目あり（拡張：30）		20 残業手当・減額金・通勤手当含む				30		40（自由設定26・共通項目14）
		控除		20（拡張：30）		10				30		30（自由設定16・共通項目14）
		支給内訳・補助		10		残業内訳6＋減額金内訳3＋他10		なし		トータルで20まで		なし（計算式として保持することは可能）
		控除内訳		10		10		なし		トータルで20まで		なし（計算式として保持することは可能）
		【賞与】　支給		20（拡張：30）		10		トータルで100まで　明細書の印字可能項目数は用紙により異なる		10		30（自由設定16・共通項目14）
		控除		20（拡張：30）		10		トータルで100まで　明細書の印字可能項目数は用紙により異なる		20		28（自由設定16・共通項目12）
		支給内訳		10		10		なし		トータルで20まで		なし（計算式として保持することは可能）
		控除内訳		10		10		なし		トータルで20まで		なし（計算式として保持することは可能）
		明細項目の拡張	○	オプション対応	×		-	項目数に余裕があるため不要	×		×
	計算式設定	計算式設定	◎		○		△	従業員区分等を利用した計算式不可	◎		○	※式の途中で端数処理が不可のため、注意が必要
		1次元テーブル	○		○		△	固定単価のテーブルのみ	○		×
		2次元テーブル	○		×		△	固定単価のテーブルのみ	○		△	基本給にのみ対応する俸給表のみ
		テーブル登録件数		99件１テーブルに999行×999列可能		99件１テーブルに99行可能		無制限？		1次元：10件 2次元：99件１テーブルに999行×20列可能		99件？俸給表　15級50号俸まで
	複数年のデータ保持方法			同一データ領域内複数年		年度毎領域保持、前年まで資料可能		同一データ内複数年		年度毎領域保持、前年まで資料可能		同一データ領域内複数年
	付箋		◎	給与・賞与明細入力以外に、社員情報登録にも付箋機能あり	×		×		○	給与・賞与明細入力に付箋機能あり	△	給与・賞与明細入力・社員情報登録画面に付箋機能あり
	付箋		◎	集計や印刷時の絞込みや、付箋のついた社員のみの入力処理等が可能、6色	×		×		○	集計や印刷時の絞込みや、付箋のついた社員のみの入力処理等が可能、12色	△	社員情報と明細入力画面で検索可能、1色のみ（資料等で検索不可）
導入	明細項目設定	残業・減額基準内賃金の前月金額対象	○		○		×		×		×
		前月給与を使って計算式の設定	○		×		×		×		×
		社員情報項目使って計算式の設定	○		×		△	有効に使用できる項目はほとんどない	○		△	個人フラグ（半角英数カナ1文字）を利用する
		日数に計算式の設定	○		×		○		△	勤怠項目は不可、補助項目を利用して設定可能	×	勤怠項目は不可、支給・控除の計算式に利用する日数は組込可
社員情報	給与支給区分・賞与支給区分		○	給与の支払がない社員、または賞与の支払がない社員を設定可能にし、給与処理・賞与処理の画面に表示しないようにすることが可能	×		△	賞与なしの設定は従業員登録で可能	×		×
	通勤費			3通りの通勤手当の設定が可能		3通りの通勤手当の設定が可能		4通りの通勤手当の設定が可能		3通りの通勤手当の設定が可能		3通りの通勤手当の設定が可能
	振込先口座	登録件数	○	振込先4＋現金	△	振込＋現金トータルで2	○	振込先3＋現金	○	振込先3＋現金	○	振込＋現金トータルで3
		銀行辞書	○		○		×	辞書機能なし	△	辞書は搭載しているが、使用する振込先銀行は銀行登録画面で登録済みのものから選択	△	辞書は搭載しているが、使用する振込先銀行は銀行登録画面で登録済みのものから選択
		賞与振込口座	○	同一の場合複写可能	○	同一の場合複写可能	△	同一の場合も別途登録の必要あり	△	別に登録するか選択可能（賞与振込口座を完全に別に設定できない）	○	同一の場合登録不要
	住民税納付先	市区町村辞書	○		○		×	辞書機能なし	△	辞書は搭載しているが、使用する市区町村は市区町村登録画面で登録済みのものから選択	×	辞書機能なし
	扶養登録画面	同一画面内	◎		◎		○	扶養等ボタンで別画面起動	×	人数のみ登録（人事管理画面から別途登録）	×	人数のみ登録（年末調整画面から別途登録）
	単価	月額固定単価設定	△	基本給のみ、計算式を利用して管理させることが可能	△	基本給のみ、計算式を利用して管理させることが可能	○		○		○
	中途入社情報		○	源泉徴収票に印刷する前職の会社情報（会社名や住所）も登録可能	△	収入・社会保険料・源泉税額のみ登録	△	収入・社会保険料・源泉税額のみ登録	△	収入・社会保険料・源泉税額のみ登録	×	年調入力画面で対応
	社員検索		○	社員番号・氏名・フリガナ検索（拡張検索もあり）	○	社員番号・氏名・フリガナ検索	×	検索機能なし、選択一覧の表示順は変更可能	◎	社員番号・氏名・フリガナ・性別・給与区分・退社区分など（検索画面を起動せずに、フリガナを入力することで検索可能）	○	社員番号・氏名・フリガナ・フセン検索
給与処理	入社・退職年月日との比較		○	入社・退職年月日と賃金計算期間を比較して画面に出す出さないを判断	×	入社日での判断なし、退職にすると明細入力自体不可	○	入社・退職年月日と締日を比較して画面に出す出さないを判断	△	入社日での判断なし、退職者を明細入力で選択すると確認メッセージ表示（入力は可能）	△	入社日での判断なし、退職者を明細入力で選択すると確認メッセージ表示（入力は可能）
	社会保険料の徴収自動判断		◎	取得年月日から自動判断	×	取得年月日から判断不可	◎	取得年月日から自動判断	×	取得年月日の登録自体なし	×	取得年月日から判断不可
	一括入力画面の必要項目の未表示		○		×		×		○		×
	付加情報管理		◎	給与処理された時点での社員の情報を保持	×		×		○	所属と単価の履歴あり	×
	ロック・承認機能		○				△	全体的なロック・承認ではなく、1明細書ごとのロック機能	○	自動と手動あり、自動は次月度へ進んだ段階でロック	○	月次単位で承認可能、承認後の修正削除は不可（解除機能あり）
管理資料	現時点と処理時点の社員情報で集計		◎	所属・職種・役職等履歴あり	×		×		○	所属履歴あり	×
	小計項目の計算式と名称を設定		○	帳票画面自体で小計項目の計算式を設定可能	×		○	明細項目として集計計算項目を作成し、対応可能	○	明細項目の補助として計算式を設定し、対応可能	○	計算式として設定した内容は、帳票で選択可能
	給与賞与の合算集計		○		×	給与は給与・賞与は賞与の集計のみ	○		×	給与は給与・賞与は賞与の集計のみ	×	出力指定時に給与・賞与が可能だが、帳票自体は別々に集計される
	事業主負担分の項目集計		◎	会社負担分＋被保険者負担分を社員別に把握可能	×		○	事業所全体の把握のみ可能	○	会社負担分を社員別に把握可能	×
年末調整	年調未済の印字		○		×		○		×		×
	複数の還付徴収方法の選択（給与年調・賞与年調・単独年調）		○	社員ごとに選択可能	○	社員ごとに選択可能	△	会社全体での設定（転記作業などを指定することで対応が不可ではない）	○	社員ごとに選択可能	○	社員ごとに選択可能
	精算項目			過不足税額欄		所得税欄		年末調整還付・徴収欄		所得税欄		所得税欄or税調整の選択可能
	年末調整通知書（明細書）		○		×		○		×		○
	源泉徴収票の汎用紙印刷		×		×		◎	カラー印刷も可能	○		×
	源泉徴収票の摘要欄自動表示項目		◎	国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日＆控除可能額・前職分会社名＆会社所在地＆金額（優先順位により表示されない項目あり）	○	国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除可能額・前職分金額（優先順位により表示されない項目あり）	○	国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除可能額・前職分金額（優先順位により表示されない項目あり）	○	国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除可能額・前職分金額（優先順位により表示されない項目あり）	△	国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除可能額(※注意：年次更新時に摘要欄は引継がれてしまうため、翌年度には前職情報を削除する必要あり、前職情報は手書きが基本）
	過去年度の源泉徴収票出力		○		○		×	処理年度のバックアップが必要、税率等変更ある場合はバックアップがあっても出力不可になる可能性大	○		○
社会保険	社保新旧料率保持		○		×		×		×		×
	税額表新旧料率保持		○		×		×		×		×
	保険料料額表保持		○		×		×		○		×
	健保厚年の前月徴収当月徴収選択		◎	給与体系ごと	△	会社データごと	△	会社データごと	△	会社データごと	△	会社データごと（前月徴収当月徴収の選択自体なく、支給月に対して何月分の社会保険であるかを設定）
	特定被保険者徴収区分		○		×		×		×		×
	算定にて月変対象者を除く		○		×		○		×		×
	標準報酬改定通知書		○		×		○		×		○
	資格取得届・喪失届の印刷		×		×		×		×		○
	資格取得届・喪失届のＦＤ作成		○		×		×		×		×
労働保険	確定保険料と概算保険料を別々に料率設定可能		◎	雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能、労災は事業区分別に処理可能	×	雇用保険料率・労災保険料率ともに1つのみ	△	雇用保険料率はシステムで保持・労災保険料率は確定概算1つのみ	○	雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能	△	雇用保険料率は料率適用時期を指定して料率登録、労災保険料率は社員ごとに登録可能だが確定概算は別々に登録不可
	社員に労働保険事業区分の設定		◎	社員別に事業を設定することが可能	×		×		◎	社員別に事業を設定することが可能	△	事業区分の登録はなく、社員ごとに料率を変更する形式
	労働保険算定賃金基礎期間		◎	処理月・賃金計算期間の選択	△	処理月のみ	△	処理月のみ	△	処理月のみ	△	処理月のみ
	労働新旧保険率保持		○		×		△	雇用保険のみシステムで保持	○		△	雇用保険のみ保持
	労働保険事業形態複数保持		◎	事業別の集計や率の設定が可能	×		×		○	事業別の率の設定が5パターンまで可能	△	事業別の登録はなく、社員ごとに料率を設定する必要あり
	労働保険事業区分ごとに集計可能		○		×		×		○		△	確定保険料のみ料率別に表示可能
	資格取得届・喪失届の出力		×		×		×		×		◎	OCR用紙への印刷
	離職証明書の作成		△	資料（提出用ではない）	△	資料（提出用ではない）	×		×		△	資料（提出用ではない）
その他		マスター	○		○		△	一部従業員情報のインポートは不可	○		○
		給与・賞与	○	※有給残は過年度の場合のみ可	○	※有給残は過年度の場合のみ可	△	※過年度のデータはインポート不可（処理月のみ）、有給残は不可	○	※有給残は不可（別途有給休暇管理の設定が必要）	○	※承認済の月はインポート不可
	給与体系別部門別に勘定科目の設定		○	給与体系別・部門別の科目設定可能	△	給与体系別に科目設定可能	×	全社統一の科目設定	○	部門（所属）別科目設定（1所属には1給与体系のみの登録）	○	部門別科目設定（給与体系は部門別で登録されている）
	退職社員一括削除		○	削除する対象者を細かく範囲指定可能	△	条件指定なく、退職者の削除となる	×	同一データ内の複数年度管理のため、削除すると過去の全てのデータが削除されるため注意	×	年次更新時に前々年度退職者は自動削除、前年度退職者は任意で削除可	×	年次更新時に前年度退職者は自動削除
	人事ソフトとの連動		◎	同一DB管理（法定調書も同一DB）	◎	同一DB管理	×	人事管理ソフトなし	○	データの受渡が必要	○	データの受渡が必要
	有休処理		○	有休付与日数表の登録可能	△	社員情報で勤怠締月は指定できるが、労基法に沿った付与日数を自動で判断できない	×	一括同一付与日数の処理のみ	◎	有休付与日数表の登録可能、3種類まで残管理可能、時間数での管理可能	△	出勤率の計算ができるが、有休付与日数表は1パターンのみ
	過去データ入力		◎	月別一覧or社員別複数月形式	○	月別一覧or社員単月形式	△	入力形式は自由だが、合計金額項目も自動計算されないため、全てに手入力が必要	○	月別一覧or社員単月形式	△	社員複数月形式のみ
特徴			・	給与体系により社会保険徴収時期を設定可能（徴収のタイミングが異なる場合に対応できる）	・	人事奉行と連動する場合は、同一DB作業となるため管理がしやすい	・	他メーカーは明細書に合わせて項目を設定するが、弥生給与は項目を作成した上で明細書の設計を行う →項目数が多いユーザーには扱いやすい	・	有休休暇の時間数での管理が可能	・	給与明細書の専用紙がなくても汎用紙への印字が可能
			・	労働保険の賃金計算期間の設定が可能	・	銀行辞書や住民税納付先辞書搭載は人数が多いほど便利	・		・	有給休暇の比例付与にも対応（出勤日数から自動判断までは不可）	・	社会保険・雇用保険の資格取得・喪失届の出力が可能
			・	有給休暇の比例付与にも対応（出勤日数から自動判断までは不可）	・	雇用離職証明書の転記資料が出力可能	・	給与明細書の専用紙がなくても汎用紙への印字が可能	・	簡単な人事情報の登録をすることで、資料の条件に使用可能	・	有給休暇付与時に出勤率の確認が可能
			・	所属・職種・役職等履歴が月別に保存されており、過去の資料も当時の状態で出力が可能	・	入社・退社・保険の取得年月日等で自動的に判断できない部分あり、注意が必要	・	明細書以外の算定基礎届・月額変更届・源泉徴収票の汎用紙印字が可能	・	所属履歴が月別に保存されており、過去の資料も当時の状態で出力が可能	・	雇用離職証明書の転記資料が出力可能
			・	人事奉行と連動する場合は、同一DB作業となるため管理がしやすい	・	有休管理機能が通常の労基法に従って処理ができない	・	年度毎にデータを保持できないため、過去年度の源泉徴収票出力ができないため注意	・	源泉徴収票の汎用紙印字が可能	・	給与支払証明書の出力可能
			・	銀行辞書や住民税納付先辞書搭載は人数が多いほど便利			・	銀行辞書の搭載がないため、FBデータを作成するために手動で金融機関の登録が必要なため注意	・	社員検索が参照画面を開くことなくカナ検索できるため、人数が多いほど便利	・	部門別に給与・賞与明細の設計を行う必要があるため、体系が1体系である場合には作業が面倒
			・	雇用離職証明書の転記資料が出力可能			・	社員の検索機能がないため、人数が多い場合は不便	・	一度計算を行った後、計算式が設定されている項目に対して修正を行う場合は再計算が必要となるため注意が必要
							・	過去データの入力の際、計項目も自動計算されないため、全ての入力が必要（過去データはインポートも不可）
							・	有休管理機能が通常の労基法に従って処理ができない

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