給与計算ソフト比較表(2015年版)

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この表で表せるのは、あくまで「YES」か「NO」か、「○」か「×」かの目安であり、細かいニュアンスを伝えられるものではありません。 あくまで判断の目安としてご活用ください。

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メーカー 株式会社オービックビジネスコンサルタント 弥生株式会社 応研株式会社 ピー・シー・エー株式会社
(株)オービックビジネスコンサルタント 弥生(株) 応研(株) ピー・シー・エー(株)
ソフト名 給与奉行V ERP8 給与奉行i8  弥生給与15 給与大臣NX Super PCA給与X

スペック

管理可能領域数   無制限   9,999件   無制限   9,999件   999件
1領域処理人数   無制限   無制限
  スタンドアロン版 300名(推奨)
  ネットワーク版 500名(推奨)
  無制限
(推奨従業員数100名程度)
  9,999人   無制限
処理回数   給与:1月〜12月、賞与:6回
予備月3回
  給与:1月〜12月、賞与:6回 予備月3回   給与:1月〜12月、賞与:制限なし   給与:1月〜12月、賞与:6回
予備月3回
  給与:1月〜12月、賞与:6回
給与13月目+一時払い5回
部門 コード   英数カナ1〜15桁   英数カナ1〜15桁   コードではなくサーチキー 英数カナ8桁   数値3桁   英数カナ3〜6桁
登録件数   無制限   スタンドアロン版 300部門(推奨)
ネットワーク版 500部門(推奨)
  無制限   9,999件   無制限
名称   40文字   40文字   全角10文字   短縮名:全角10文字(分類名:7文字)   全角15桁
階層   9階層   5階層   4階層   5階層   9階層
グループの設定 組織体系以外にグループ化可能 ×   ×   ×   ×  
役職・職種   初期値で役職・職種・職務・資格等級、任意項目1〜3 名称変更可能   初期値で役職・職種・職務・資格等級、任意項目1〜3 名称変更可能   マスターなし
手入力で文字入力
  役職登録のみ(別途、人事登録メニューを利用して12項目管理は可能)   役職登録のみ(別途、社員区分を利用して6項目管理は可能)
社員 コード   英数カナ4〜10桁   英数カナ4〜10桁   英数カナ10桁(実際にはコードなしでも登録されてしまう)   英数カナ4〜8桁   英数カナ4〜13桁
氏名   30文字   30文字   姓:全角5文字
名:全角5文字
  全角8文字   姓:全角10文字 名:全角10文字
区分(任意の分類)   5件
(区分ごとに内訳無制限登録可能)
  5件
(区分ごとに内訳無制限登録可能)
  2件
(タイトル変更は不可)
  社員情報登録になし、人事管理項目として別画面で12件まで登録可能   6件
給与体系登録 登録件数   無制限   9,999件   特になし
(支給形態ごとに使用するしないの判断のみ)
  10件   999件
体系設定   社員ごとに設定   社員ごとに設定   -   所属部門(社員ごとに変更不可のため、注意が必要)   所属部門自体に登録できるが、社員毎に変更可能
支給形態   月給・日給・時給・日給+時給   月給・日給・時給・日給+時給   月給・日給月給・日給・時間給   月給・日給・時給・その他   月給・日給月給・日給・時給
明細項目 勤怠日数桁数   整数2桁小数1桁 or 整数2桁小数2桁   小数第1位or小数第2位or小数第3位
から選択
  整数3桁小数2桁   整数2桁 or 整数2桁小数1〜2桁   整数2桁小数2桁
時間処理   10進法・60進法選択可能   10進法・60進法選択可能   10進法・60進法選択可能   10進法・60進法選択可能   10進数・60進数(稼動後変更不可)
単価小数桁数   0〜2桁   0〜2桁   2桁固定   しない or 2桁固定   固定入力する場合は2桁
(自動計算の場合、割増後の単価への端数処理となるため注意)
管理項目数                    
【給与】 日数   6(拡張:10)
※固定的な項目のため注意
  9※固定的な項目のため注意   トータルで150まで 明細書の印字可能項目数は用紙により異なる   トータルで17まで(別途補助項目も日数・回数・時間として利用可能)   自由設定各10(規定の日数・時間項目が別途39あり)
時間   8(拡張:14)
※固定的な項目のため注意
  10※固定的な項目のため注意  
支給   20
残業手当・減額金・通勤手当含む、残業手当は別途内訳6項目あり(拡張:30)
  20 残業手当・減額金・通勤手当含む、残業手当は別途内訳6項目あり     30   自由設定50(既定で残業等計算用が別途29あり)
控除   20(拡張:30)   20 社保等固定項目含む     30   自由設定30(既定で別途18あり)
支給内訳・補助   10   10   なし   トータルで20まで   なし(計算式として保持することは可能)
控除内訳   10   10
【賞与】 支給   20(拡張:30)   20   トータルで100まで 明細書の印字可能項目数は用紙により異なる   10   自由設定50
控除   20(拡張:30)   20   20   自由設定30(既定で別途18あり)
支給内訳   10   10   なし   トータルで20まで   なし(計算式として保持することは可能)
控除内訳   10   10
明細項目の拡張 オプション対応 ×   ×   ×   勤怠項目とは別に回数入力や計算式フラグの登録など可能
計算式設定 計算式設定   所属・家族などの情報も組込可能 従業員区分等を利用した計算式不可 所属・一部家族などの情報も組込可能 ※式の途中で端数処理が不可のため、端数処理が必要な部分で一時計算項目を作成する必要あり
1次元テーブル     固定単価のテーブルのみ   給与体系毎に登録する形式
2次元テーブル     固定単価のテーブルのみ   俸給表として登録して利用
テーブル登録件数   99件
1テーブルに999行×999列可能
  99件
1テーブルに999行×999列可能
  無制限?   1次元:10件
2次元:99件 
 (1テーブルに999行×20列可能)
  1次元:給与体系毎100件
2次元:99件
  (1テーブル20級×200号可能)
複数年のデータ保持方法   同一データ領域内複数年   同一データ領域内複数年(無制限)   同一データ内複数年   年度毎領域保持
同一領域内は前年まで資料可能
  同一データ領域内複数年
付箋 給与・賞与明細入力以外に、社員情報登録にも付箋機能あり 400文字
利用者ごとor全利用者で共通
社員情報登録・給与賞与明細入力にて利用可能
×   給与・賞与明細入力に付箋機能あり 給与・賞与明細入力・社員情報登録画面・月変算定処理画面に付箋機能あり
集計や印刷時の絞込みや、付箋のついた社員のみの入力処理等が可能、6色 集計や印刷時の絞込みや、付箋のついた社員のみの入力処理等が可能、6色 集計や印刷時の絞込みや、付箋のついた社員のみの入力処理等が可能、12色 社員情報と明細入力画面で検索可能、色はなくチェックボックス
(資料等で検索不可)
ネットワーク版の有無 サーバー型のみ サーバー型のみ ×   ピアツーピアもあり ピアツーピアもあり
導入 明細項目設定 残業・減額基準内賃金の前月金額対象     ×     ×  
前月給与を使って計算式の設定     ×     ×  
社員情報項目使って計算式の設定     有効に使用できる項目はほとんどない   個人フラグ(半角英数カナ1文字)を利用する
日数に計算式の設定       勤怠項目は不可、補助項目を利用して設定可能 × 勤怠項目は不可、支給・控除の計算式に利用する日数は組込可
社員情報 給与支給区分・賞与支給区分 給与の支払がない社員、または賞与の支払がない社員を設定可能にし、給与処理・賞与処理の画面に表示しないようにすることが可能 給与の支払がない社員、または賞与の支払がない社員を設定可能にし、給与処理・賞与処理の画面に表示しないようにすることが可能 賞与なしの設定は従業員登録で可能 ×   ×  
通勤費     3通りの通勤手当の設定が可能   3通りの通勤手当の設定が可能
(1種類は交通用具として利用可)
  4通りの通勤手当の設定が可能   3通りの通勤手当の設定が可能   3通りの通勤手当の設定が可能
一括支給の金額変更
(通勤経路の変更など)
    社保計算や明細に反映させる調整情報あり 別途項目を作成するなどで調整 別途項目を作成するなどで調整 別途項目を作成するなどで調整
振込先口座 登録件数 振込先4+現金 振込3+現金 振込先3+現金 振込先3+現金 振込+現金トータルで3
銀行辞書     × 辞書機能なし 辞書は搭載しているが、使用する振込先銀行は銀行登録画面で登録済みのものから選択  
賞与振込口座

同一の場合複写可能

同一の場合複写可能 同一の場合も別途登録の必要あり 別に登録するか選択可能(賞与振込口座を完全に別に設定できない) 同一の場合登録不要
住民税納付先 市区町村辞書     × 辞書機能なし 辞書は搭載しているが、使用する市区町村は市区町村登録画面で登録済みのものから選択 辞書は搭載しているが、使用する市区町村は市区町村登録画面で登録済みのものから選択
扶養登録画面 同一画面内     扶養等ボタンで別画面起動 × 人数のみ登録(人事管理画面から別途登録が必要)  
単価 月額固定単価設定

基本給のみ、計算式を利用して管理させることが可能

基本給のみ、計算式を利用して管理させることが可能      
中途入社情報 源泉徴収票に印刷する前職の会社情報(会社名や住所)も登録可能 源泉徴収票に印刷する前職の会社情報(会社名や住所)も登録可能 収入・社会保険料・源泉税額のみ登録 源泉徴収票に印刷する前職の会社情報(会社名や住所)も登録可能 源泉徴収票に印刷する前職の会社情報(会社名や住所)も登録可能
再雇用の履歴 雇用情報として前回入社・退社日登録
可能(1履歴のみ)
雇用情報として前回入社・退社日登録
可能(1履歴のみ)
×   項目が特にないため、人事機能を利用する方法はある ×  
社員検索 社員番号・氏名・フリガナ検索(拡張検索もあり) 社員番号・氏名・フリガナ検索 × 検索機能なし、選択一覧の表示順は変更可能 社員番号・氏名・フリガナ・性別・給与区分・退社区分など(検索画面を起動せずに、フリガナを入力することで検索可能) 社員番号・氏名・フリガナ・フセン検索・生年月日・備考(その他部門などの絞込みなどあり)
有休管理 管理方法 付与日数表を複数登録可能
入社6ヶ月付与・一斉付与も対応可能
時間有休の管理も可能
付与日数表を複数登録可能
入社6ヶ月付与・一斉付与も対応可能
時間有休の管理も可能
× 一括同一付与日数の処理のみ 有休付与日数表の登録可能、3種類まで残管理可能、時間数での管理可能 有休付与日数表は10パターン
社員に対する使用パターンの登録不可
(区分などを利用し抽出の必要性あり)
起算日の別途登録 入社日と別に設定可能) 入社日と別に設定可能 ×   ×   ×  
更新 給与更新時に自動判断で更新
出勤率80%付与は非対応
(就業奉行でもリストで確認まで)
給与更新時に自動判断で更新
出勤率80%付与は非対応
(就業奉行でもリストで確認まで)
年次有給休暇画面で手動
付与日数を表で持っていないため手動
出勤率80%付与は非対応
有休管理画面で計算結果を確認し転記
今回更新日はシステム日付を参照してしまうため、一括対象はチェックが必要
出勤率80%付与は非対応
(就業大臣には機能あり)
有給休暇付与画面で計算結果を確認し転記
付与形態が異なるパターンは個別更新
出勤率80%付与も対応
その他機能処理 住民税改定 予約登録機能あり
通知データの受入機能あり
予約登録機能あり
通知データの受入機能あり
×   ×   予約機能なし
1〜5月を別入力可能なため先行処理可
提出先市町村更新 登録されている住所で自動判定可能 登録されている住所で自動判定可能 ×   ×   ×  
納付先一括更新 ×   ×   従業員一覧より処理可能 表形式で提出先市町村反映可能 ×  
一括入力画面 表示項目の限定可能
一括変更機能あり
表示項目の限定可能
一括変更機能あり
全ての項目は表示できない(項目限定) カテゴリー別の項目表示のみ
限定はできない
表示項目の限定可能
一括変更機能あり
情報変更予約機能 事前に適用月が分かっている社員情報や単価変更を行っておくことが可能
(給与更新時に確認後社員登録へ反映が可能)
×   ×   ×   ×  
給与処理・賞与処理 入社・退職年月日との比較 入社・退職年月日と賃金計算期間を比較して計算するしないを判断 入社・退職年月日と賃金計算期間を比較して計算するしないを判断 入社・退職年月日と締日を比較して計算するしないを判断 入社前、退職者を明細入力で選択すると確認メッセージ表示(入力は可能) 入社日での判断なし、選択一覧画面で在職のみに絞り込みはできる
日割り計算処理 入社・退職・休職等の当月対象者に対して日割計算可能
項目は事前に支給項目を指定
日割の対象日(出勤日数/就業日数など)の指定も可能
×   支給項目で日割計算対象項目を指定
明細入力画面で手入力で日数を指定
×   ×  
社会保険料の徴収自動判断 取得年月日から自動判断 取得年月日から自動判断 取得年月日から自動判断 × 取得年月日の登録は行うが資格取得・喪失届の出力に反映するだけ 取得年月日から判断可能だが、社会保険対象チェックを行わないと判断しない
一括入力画面の必要項目のみの表示     ×      
付加情報管理 給与処理された時点での社員の情報を保持 給与処理された時点での社員の情報を保持 ×   所属と単価の履歴あり ×  
ロック・承認機能   特別にロックや承認はなし
計算済みでロック
過去データは別画面からの処理
全体的なロック・承認ではなく、1明細書ごとのロック機能 自動と手動あり、自動は次月度へ進んだ段階でロック 月次単位で承認可能、承認後の修正削除は不可(解除機能あり)
一部社員の承認も可能
明細書 汎用紙への出力 ×   × 専用紙のみ 罫線ありで出力可能 × 専用紙のみ 罫線ありで出力可能
メール配信 給与明細配信オプションの導入が必要 給与明細配信オプションの導入が必要 ソリューションの利用 ソリューションの利用 ソリューションの利用
メモ   一括入力画面で入力可能
全社員への印字と社員毎の印字も可能
1行70桁×2行
時給単価などの表示も設定により可能
※注意
  専用紙により印字できないものあり
  一括入力画面で入力可能
全社員への印字と社員毎の印字も可能
1行70桁×2行
時給単価などの表示も設定により可能
※注意
  専用紙により印字できないものあり
  全員メモと個人メモあり
(個人メモは明細入力画面で入力)
※注意
  専用紙により印字できないものあり
  入力開始時に初期値として設定したものが全社員に反映
社員毎に入力時に変更可能
全角12文字
  メモは1種類
基本情報が初期値、社員毎に入力時に変更可能
社員登録に登録されている場合はそちらが優先
全角40文字
住民税のFB納付データ作成     ×      
銀行振込データ作成          
給与改定通知 給与辞令の印刷あり(専用紙のみ) 給与辞令の印刷あり(専用紙のみ) ×   ×   汎用紙での印刷可能
遡及処理の対応 給与体系ごとに項目を変更できる 給与体系ごとに項目を変更できる     遡及パターンの登録可能
賞与支払届 印刷 専用紙のみ 専用紙のみ 官庁指定用紙に直接印字可能 × 確認資料のみ 官庁指定用紙に直接印字可能
FDデータ     ×      
電子申請データ     ×      
管理資料 現時点と処理時点の社員情報で集計 所属・職種・役職等履歴あり 所属・職種・役職等履歴あり ×   所属履歴あり ×  
小計項目の計算式と名称を設定 帳票画面自体で小計項目の計算式を設定可能 帳票画面自体で小計項目の計算式を設定可能 明細項目として集計計算項目を作成し、対応可能 明細項目の補助として計算式を設定し、対応可能 計算式として設定した内容は、帳票で選択可能
給与賞与の同一帳票内合算集計   社員別・項目別月次推移表で可能   × 給与は給与・賞与は賞与の集計のみ 出力指定時に給与・賞与が可能だが、帳票自体は別々に集計される
有給休暇資料 管理表          
通知書 × 就業奉行にあり × 就業奉行にあり ×     ×  
保険料一覧の事業主負担分の項目集計 会社負担分+被保険者負担分を社員別に把握可能 会社負担分+被保険者負担分を社員別に把握可能 事業所全体の把握のみ可能
(社員別の把握は不可)
事業所全体の把握のみ可能
(社員別の把握は個人負担分のみ)
会社負担分+被保険者負担分を社員別に把握可能
年末調整 年調未済の印字   表示する・しないの選択が可能 2000万超・乙・年調しないは自動表示 表示する・しないの選択が可能 ×  
複数の還付徴収方法の選択
(給与年調・賞与年調・単独年調)
社員ごとに選択可能 社員ごとに選択可能
(処理時に個別に処理する必要あり)
会社全体での設定(転記作業などを指定することで対応は可能) 社員ごとに選択可能
(社員登録項目として設定)
社員ごとに選択可能
精算項目   過不足税額欄   過不足税額欄or所得税欄の選択可能   年末調整還付・徴収欄   所得税欄or任意の控除項目   所得税欄or税調整の選択可能
年末調整通知書(明細書)       ×    
源泉徴収票 汎用紙印刷 ×   ×   カラー印刷も可能   ×  
電子申告データ作成     × 法定調書奉行にあり ×      
摘要欄自動表示項目 国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日&控除可能額・前職分会社名&会社所在地&金額 国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日&控除可能額・前職分金額及び社名等・徴収猶予税額・年調未済・普通徴収(社員情報登録で普通徴収が選択されている社員に対して自動表示) 国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日&控除可能額・前職分金額 国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日&控除可能額・前職分金額及び社名等・徴収猶予税額・年調未済・普通徴収(社員情報登録で普通徴収が選択されている社員に対して自動表示) 国民年金保険料・扶養親族氏名・住宅借入金等特別控除の居住開始日&控除可能額・前職分金額及び社名等・徴収猶予税額
過年度の処理 源泉徴収票の出力     × 処理年度のバックアップが必要、税率等変更ある場合はバックアップがあっても出力不可になる可能性あり   2010年以降のデータ
年末調整再計算   過去5回分の税率等のデータを保持し、過年度の年末調整計算を行うことが可能 × 税率に変更がなくバックアップがあれば可能ではある   2013年以降のデータのみ
社会保険 料率設定 複数料率の設定     ×      
社保新旧料率保持 事前に登録が可能であり、給与処理時に自動反映できる 事前に登録が可能であり、給与処理時に自動反映できる ×   ×   事前に登録が可能であり、給与処理時に自動反映できる
料額表     ×     変更は不可
月額変更届・算定基礎届の印刷 専用紙のみ 専用紙のみ カラー印刷も可能 専用紙のみ カラー印刷も可能
健保厚年の前月徴収当月徴収選択 給与体系ごと 給与体系ごと 会社データごと 会社データごと 支給日ごと
特定被保険者徴収区分     ×      
算定にて月変対象者を除く       ×   ×  
標準報酬改定通知書       ×    
資格取得届・喪失届の印刷 ×   ×   ×   ×    
資格取得届・喪失届の電子データ作成     ×     ×  
労働保険 確定保険料と概算保険料を別々に料率設定可能 雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能、労災は事業区分別に処理可能 雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能、労災は事業区分別に処理可能 雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能 雇用保険料率・労災保険料率とも確定・概算別々に設定可能 雇用保険料率は料率適用時期を指定して料率登録、労災保険料率は社員ごとに登録可能だが確定概算は別々に登録不可
概算計算なし
社員に労働保険事業区分の設定 社員別に事業を設定することが可能 社員別に事業を設定することが可能 ×   社員別に事業を設定することが可能 事業区分の登録はなく、社員ごとに料率を変更する形式
労働保険算定賃金基礎期間 処理月・賃金計算期間の選択 処理月・賃金計算期間の選択 処理月のみ 処理月・賃金計算期間の選択 支給日ごとに範囲を指定
労働新旧保険率保持         雇用保険のみ保持
労働保険事業形態複数保持 事業別の集計や率の設定が可能 事業別の集計や率の設定が可能 ×   事業別の率の設定が5パターンまで可能 事業別の登録はなく、社員ごとに料率を設定する必要あり
労働保険事業区分ごとに集計可能     ×     確定保険料のみ料率別に表示可能
資格取得届・喪失届の出力 ×   ×   ×   ×   OCR用紙への印刷
離職証明書の作成 資料(提出用ではない) 資料(提出用ではない) ×   資料(提出用ではない) 資料(提出用ではない)
その他 汎用データのインポート マスター 社員以外のマスターもあり 社員以外のマスターもあり 従業員情報のみ 社員以外のマスターもあり 社員以外のマスターもあり
給与・賞与 ※有給残は過年度の場合のみ可 ※有給残は過年度の場合のみ可 ※過年度のデータはインポート不可(処理月のみ)、有給残は不可 ※有給残は不可(別途有給休暇管理の設定が必要) ※承認済の月はインポート不可
給与体系別部門別に勘定科目の設定 給与体系別・部門別の科目設定可能 給与体系別に科目設定可能 × 全社統一の科目設定 部門(所属)別科目設定(1所属には1給与体系のみの登録) 部門別科目設定(給与体系は部門別で登録されている)
退職社員一括削除 削除する対象者を細かく範囲指定可能 削除する対象者を細かく範囲指定可能 × 同一データ内の複数年度管理のため、削除すると過去の全てのデータが削除されるため注意 年次更新時に前々年度退職者は自動削除、前年度退職者は任意で削除可 年次更新時に前年度退職者は自動削除
人事ソフトとの連動 同一DB管理(法定調書も同一DB) 同一DB管理 × 人事管理ソフトなし データの受渡が必要 データの受渡が必要
過去データ入力 月別一覧or社員別複数月形式 月別一覧or社員単月形式 入力形式は自由だが、合計金額項目も自動計算されないため、全てに手入力が必要 月別一覧or社員単月形式 社員複数月形式のみ
特徴   人事奉行と連動する場合は、同一DB作業となるため管理がしやすい 人事奉行と連動する場合は、同一DB作業となるため管理がしやすい 他メーカーは明細書に合わせて項目を設定するが、弥生給与は項目を作成した上で明細書の設計を行う
→項目数が多いユーザーには扱いやすい
有休休暇の時間数での管理が可能 給与明細書の専用紙がなくても汎用紙への印字が可能
銀行辞書や住民税納付先辞書搭載は人数が多いほど便利 銀行辞書や住民税納付先辞書搭載は人数が多いほど便利 給与明細書の専用紙がなくても汎用紙への印字が可能 有給休暇の比例付与にも対応(出勤日数から自動判断までは不可) 明細書以外の算定基礎届・月額変更届・の汎用紙印字が可能
雇用離職証明書の転記資料が出力可能 雇用離職証明書の転記資料が出力可能 明細書以外の算定基礎届・月額変更届・源泉徴収票の汎用紙印字が可能 1体系につき3種類まで有給休暇管理が可能 社会保険・雇用保険の資格取得・喪失届の出力が可能
給与体系により社会保険徴収時期を設定可能(徴収のタイミングが異なる場合に対応できる) 給与体系により社会保険徴収時期を設定可能(徴収のタイミングが異なる場合に対応できる) 年度毎にデータを保持できないため、過去年度の源泉徴収票出力ができないため注意 簡単な人事情報の登録をすることで、資料の条件に資料可能
登録種類12種類

有給休暇付与時に出勤率の確認が可能

入社・退社・保険の取得年月日等で自動的に判断可能 入社・退社・保険の取得年月日等で自動的に判断可能 銀行辞書の搭載がないため、FBデータを作成するために手動で金融機関の登録が必要なため注意 簡単なものであればタイムカード入力で勤怠計算を行うことが可能

 

雇用離職証明書の転記資料が出力可能

労働保険の賃金計算期間の設定が可能 労働保険の賃金計算期間の設定が可能 社員の検索機能がないため、人数が多い場合は不便 所属履歴が月別に保存されており、過去の資料も当時の状態で出力が可能

給与支払証明書の出力可能

有給休暇の比例付与にも対応(出勤日数から自動判断までは不可) 有給休暇の比例付与にも対応(出勤日数から自動判断までは不可) 過去データの入力の際、計項目も自動計算されないため、全ての入力が必要(過去データはインポートも不可) 源泉徴収票の汎用紙印字が可能 労働条件通知書の出力可能
  所属・職種・役職等履歴が月別に保存されており、過去の資料も当時の状態で出力が可能 所属・職種・役職等履歴が月別に保存されており、過去の資料も当時の状態で出力が可能 有休管理機能が通常の労基法に従って処理ができない 社員検索が参照画面を開くことなくカナ検索できるため、人数が多いほど便利 クラウドでの提供用意あり
初期費用を抑えてネットワーク化可能
  複数会社の管理には別途ライセンス料が発生する 複数会社の管理には別途ライセンス料が発生する     一度計算を行った後、計算式が設定されている項目に対して修正を行う場合は再計算が必要となるため注意が必要    
  紙での出力はほぼ専用紙が必要のため注意(明細・源泉徴収票・算定基礎届等) 紙での出力はほぼ専用紙が必要のため注意(明細・源泉徴収票・算定基礎届等)          
  iシリーズと比較すると主に次の点が機能アップとなる
1.所属の階層
2.オプションの充実
  (項目拡張・明細メール配信・
   明細Web照会・自動実行管理)
3.事前に単価登録等が可能
4.事前に家族情報の変更が可能
5.日割計算が可能
6.給与賞与試算表(シミュレーション)
             
                     

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