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配賦元を指定して配賦できる会計ソフト

前回に続き、共通費の配賦機能のお話しです。

前回の例は、配賦対象をすべて集計してから配賦する前提での運用方法をご説明しました。

しかし、例えば拠点が東京と大阪にある場合、東京の共通費は東京の各部門へ、大阪の共通費は大阪の各部門へそれぞれ配賦したい。というような要望がでてきます。

このような要望も対応している会計ソフト、対応していない会計ソフトがありますのでご注意ください。

以下の例で、今回は、PCA会計Xで処理方法をみてみましょう

≪拠点別の通信費と所属人員≫

 東京本社 通信費合計 200,000円
 ・東京第一営業部 6名
 ・東京第二営業部 6名

 大阪支店 通信費合計 90,000円
 ・大阪第一営業部 4名
 ・大阪第二営業部 2名

まずは共通費を入力するときに、「東京」「大阪」それぞれで配賦処理を行えるように、部門を指定して入力します。例では「東京共通」「大阪共通」としました。
PCA会計(振替伝票)共通費入力.png


配賦パターンを2つ作成します
PCA会計(配賦パターンの登録)1.png

PCA会計(配賦パターンの登録)2.png

配賦処理を行います
PCA会計(配賦入力)1.png

PCA会計(配賦入力)2.png

ちなみに、今回の記事のタイトルとは直接は関係ありませんが、前回の記事と見比べるとよくわかりますが、勘定奉行は配賦処理を実行すると「振替伝票」が作成されますが、PCA会計の場合は、上記の画面で処理は完了です。上記の数字が総勘定元帳をはじめ各種集計表に集計されます。